やはり注目度の高いＤＸですが・・・
昨今はテレワークが増え対面での営業活動も減らす傾向になっているため、ニューノーマルでの事業運営の有り方に関するご相談も増えてきています。
急激な世の中の変化に伴い、如何に自社の事業展開を進めるべきかに注目が集まっているのは当然のことと思います。
その中でもＤＸというキーワードの訴求力は強く、様々なＤＸ関連ツールのテレビＣＭも非常に多く見受けられるようになってきました。そのため取り急ぎＤＸを導入しなければ時代に乗り遅れるかのごとくに思われている経営者の方も多いのではないでしょうか？
もちろんＳＦＡやＣＲＭによる営業活動や顧客情報の見える化や共有化、ＭＡによる見込み顧客抽出のための効率化、ＲＰＡによる様々な業務のデジタル化、等を導入することで、生産性を向上させることが出来れば働き方改革を進めていく上でも大変素晴らしいことです。
しかしながら一方で、思っているほど結果に繋がらなかったり、一時的な効果は見えたが続かなかったり、という事例も多く見受けられるようです。
その理由としては、専門家の見解としてＤＸツールがその事業形態や業務内容に適合しているかという点はもとより、ＤＸツールを導入するための素地がその企業や組織に有るか否かという点が指摘されています。
ＤＸツールを売る側としては導入していただければそれでＯＫというわけですが、そのツールを使うのが人である以上、取り組みの成功可否はそれを扱う企業（組織）の側にあるということです。
そのため最近ではツールの定着までのアフターフォローを行うベンダーも増えてはきています。
ただ大手企業であれば、様々なツールを導入してトライ＆エラーを繰り返していけば、段階的により良い形に進んでいくかもしれませんが、中小企業の場合は、そういったムダ打ちは企業の体力を消耗させることにもなってしまいます。
つまりＤＸはあくまで手段であり、それを運用する組織や人の課題を差しおいて導入の成否を検討することは出来ないということです。
私も前職においてＳＦＡの導入を本格的に検討したことがありますが、決して高額ではなかったものの、結果的に続かないであろうという判断で、必要最低限のデータをGoogle上にエクセルで共有する仕組を作ってそのレベルに留めたことがありましたが、社員の皆さんの共感および協力が得られるものでなければ、絶対に上手くいかないという実感を持っています。
そのためＤＸの導入にあたっては、健康経営を活用して社員のエンゲージメントを上げるとともに、全員参加型の健康経営を推進することにより、目的の共有化や組織一体化の風土つくりをベースとしながら、並行してＤＸ導入のための情報提供やアドバイスをさせていただくこととしております。
今まさにＤＸ導入を考えておられる企業様におかれましては、まずは自社の組織風土や従業員の意識においての課題認識とその解決を図ることを前提に取り組んでいただきたいと考えます。
※ＨＭパートナーズでは組織風土つくりをベースとした御社に最適なＤＸの導入までをサポートいたします。