コロナ禍で高まる「健康経営」のニーズ
先日厚生労働省が全国1万人を対象に、外出自粛や休業要請によって精神面での不調を訴えるいわゆる「コロナうつ」の実態調査を行うとの発表がありました。
「経済的ダメージによる生活上の不安」
「在宅勤務による社員間コミュニケーションの不足」
「ジョブ型評価による家族主義的企業体の変容」
「テレワークで問われる中間管理職の存在意義」
等々、様々な社会変化が起こったことで、多くの方々が少なからずストレスを感じています。
世の中の急激すぎる変化は人々に許容範囲を超えたストレスを与えることになりますが、今まさに、新型コロナウイルスによる環境変化によって、健康的に見えていた人でさえ心を病んでしまう人が増えている状況です。
また健康経営では、出勤はしているものの体調や精神が優れない状態をプレゼンティーイズムという言葉で表現しますが、プレゼンティーイズムに陥ると労働生産性が著しく低下することが様々な研究結果から既に明らかになっています。
そのため、やりがい・熱意・活力のいわゆる「ワークエンゲージメント」を高めることに主眼に置いている健康経営に魅力を感じ、導入を求められる企業がこのところにわかに増えてきているという状況です。
実際のところ過去は健康経営を謳うことで採用活動での優位性を高めるという点に魅力を感じて導入された企業も多いのですが、今は明らかに真の目的を理解されて取り組まれる企業が多くなってきたと言えるでしょう。
御社も是非健康経営の取り組みを始めてみてください。
当方では、関西で有数の導入実績を誇る笠間 力氏とともに、健康経営導入の真の効果を産み出すお手伝いをさせていただきます。